ごあいさつ

理事長 川内 秀之

一般社団法人日本鼻科学会は、一般社団法人である日本耳鼻咽喉科学会の関連学会の一つであります。本学会の目的は、鼻科学に関する研究発表、知識の交換、会員及び国内外の関連学会あるいは団体との連携協力を行い、鼻科学の進歩・普及・啓発を図り、本邦の医学医療の発展に寄与することであります。本学会の歴史は古く、前身は昭和37年10月に発足した鼻副鼻腔研究会で、昭和39年に日本鼻副鼻腔学会と名前を改めました。昭和57年からは名称を現在の日本鼻科学会に変更し、平成25年4月1日からは、一般社団法人日本鼻科学会として活動しております。

現在の会員数は1,950名であり、多くの事業を展開しております。具体的には、(1)社員総会ならびに学術講演会の開催(2)学会誌、診断・治療ガイドライン他の刊行物の発行(3)講習会及び研究会等の開催(4)研究奨励及び研究業績の表彰(5)会員及び国内外の関連学会あるいは団体との連携・協力(6)国際的な研究協力と交流の推進(7)一般市民への鼻科学普及啓発活動 などであります。

鼻科領域で取り扱う疾患は多岐にわたっており、鼻副鼻腔炎、アレルギー性鼻炎などの炎症性疾患を中心に、鼻副鼻腔の良性あるいは悪性腫瘍、顔面外傷、嗅覚障害など様々です。

今や国民の3人に1人が罹患していると考えられるスギ花粉症をはじめとするアレルギー性鼻炎や、細菌性、真菌性、好酸球性といった病態の違いで区別されるようになった鼻副鼻腔炎は、いずれも耳鼻咽喉科診療機関を受診する患者数が最も多い疾患です。

腫瘍性病変の診断においては、まず良性・悪性の鑑別が重要となりますが、悪性腫瘍に罹患した患者さんの治療においては、生命予後だけでなく、形態や機能面からの治療後の生活の質の保持が重要です。また、嗅覚障害や鼻呼吸障害で苦しんでおられる患者さんも多く見受けられます。交通外傷などを契機とした顔面骨骨折や眼窩壁骨折も、我々の当然の守備範囲であり、形態的な問題だけでなく、眼球運動、開口、咬合など機能的な面から患者さんの生活の質を保持しなければなりません。そのため、鼻科学領域で適切な診療を患者さんに提供するためには、診療において長い時間と十分な経験を積む一方で、新たな治療法の開発や手術的治療の技術革新を目指した基礎研究や臨床研究の充実が重要となります。

過去20年の国内での鼻科学の変遷の中で特筆すべきは、技術革新としての鏡視下鼻副鼻腔手術( endoscopic sinus surgery, ESS )の発展、支援機器の充実、ナビゲーション装置を併用した安全なESSであり、さらには技術を裏打ちするためのトレーニング機器( voxel-man simulator, コンピューターで再構築した疑似鼻副鼻腔モデル、lamb head dissection system )の登場です。一方、病態解明や治療法の確立を目指した研究分野では、united airway diseaseとしてのparadigm shiftが定着しつつあり、気道の炎症病態の成立における上気道と下気道のクロストークについての研究が盛んに行われ、耳鼻咽喉科、呼吸器内科、小児科など多くの研究者から、アレルギー性鼻炎や副鼻腔炎の治療が喘息や肺の炎症疾患の改善や発症の制御に繋がることが報告されています。また、治療に抵抗し、遷延化する好酸球性炎症に関する研究の基礎的・臨床的研究が推進され、喘息を合併する好酸球性副鼻腔炎あるいは好酸球性中耳炎の免疫アレルギー的研究では、日本の研究者が世界をリードしている状況です。

また日常生活の質を著しく低下させる嗅覚障害についての研究においては、日本は国際的にも高い評価を得ています。今年4月の欧州鼻科学会においては、日本鼻科学会会員によるbadged sessionを設けていただき、4人の代表の会員に、嗅覚障害の病態の解明と将来に向けた治療の開発について、最新の研究成果を世界に発信していただくことができました。

数年前に、スギ花粉症患者に対する舌下免疫療法の治療用アレルゲンであるシダトレン®スギ花粉舌下液が認可承認され、治療開始に向けた講習会の実施やe-ラーニングの導入が施行されました。スギ花粉症は日本固有の季節性アレルギー性鼻炎であり、スギ花粉症で苦しんでおられる患者さんの免疫療法として普及することが期待されていましたが、過去3年間の臨床現場での施行によって、その有用性が十分に評価されているところです。各種委員会活動においても、学術委員会の下で、アレルギー性鼻炎に対するアレルゲン免疫療法の指針作成委員会、鼻副鼻腔手術手技機能評価委員会、嗅覚障害診療ガイドライン作成委員会、鼻腔通気度標準化委員会などが学術的活動を展開し、多くの成果を挙げております。今後も引き続き、充実した学術的活動を展開していく所存です。

一方、海外に目を向けますと、日本鼻科学会(The Japanese Rhinologic Society, JRS)の活動は国際的にも高い評価を受けています。国際鼻科学会の構成員として、国単位では最大の会員数を擁し、国際鼻科学会(International Rhinologic Society, IRS)や欧州鼻科学会(European Rhinologic Society, ERS)において、多くの臨床研究や基礎的研究が日本から報告されています。また、1976年に我が国で開催された国際鼻科学会の際に、故高橋良日本鼻科学会名誉会長をfounderの一人として創設されたISIAN(International Symposium on Infection and Allergy of the Nose)は鼻科学領域の国際学会として世界的に周知されていますが、4年前にBy-lawを有するSocietyとなり、名称もInternational Society on Inflammation and Allergy of the Noseと変更されました。2011年には、第14回国際鼻科学会と第30回ISIANが、森山寛慈恵医大教授を会長として東京で成功裏に開催され、多大の国際貢献をされたことは記憶に新しいところです。アジアにおける国際交流としても、日本鼻科学会と韓国鼻科学会の学術交流(exchange program)を毎年行っており、ARSR(Asian Research Symposium in Rhinology)への支援も継続して行ってきました。アムステルダム、ストックホルム、ロンドンと近々に開催された欧州鼻科学会へ、日本鼻科学会からの参加が3期連続で80名を超えたことは、本学会会員の国際的活動のレベルの高さを反映しております。本年からは、アメリカ鼻科学会(American Rhinologic Society,ARS)との交流を定期的に行うことが承認され、国際委員会を中心として、具体的な内容について詳細を検討していただいているところです。次の国際学会の誘致活動としては、2023年に国際鼻科学会とISIANを東京で開催すべく、国際委員会を中心として努力して参ります。

このような日本鼻科学会の歴史と現状に鑑み、一般社団法人として本学会の活動を充実させる必要があると考えております。元より学術団体が評価されるべきは、充実した学術講演会の開催と質の高い学会誌の発刊であり、この2点を最優先の課題として取り組んでおります。

今後、継続して努力すべき目標として、日本鼻科学会の国際化, 学術活動の充実、広報活動の充実、法人としての民間への貢献、本学会の歴史の整理、事務作業の迅速な対応の強化、円滑な運営のための詳細なタイムテーブルの作成などを挙げております。昨年秋に、理事長として3期目の仕事を拝命させていただきました。国内外で学会活動の充実と後進の育成ということに尽力してきた過去2期4年でしたが、我々の業界を取り巻く環境はますます難しい時代になってきています。

日本鼻科学会の会員の皆様には、このような本学会の現状をご理解いただき、学会の発展のために更なるご支援ご協力を賜りたいと存じます。また、鼻科学領域の臨床と研究に興味をお持ちの先生方のご入会を切にお待ち申し上げます。

平成30年4月吉日